第42回ＪＲＭ例会を京都で開催しました

　日本ゴム機械懇話会（ＪＲＭ、髙木康彦会長）は10月10日、第42回ＪＲＭ例会を京都のエクシブ京都浜離宮で開催しました。
　会員をはじめ報道関係者含め23人が出席。ＪＲＭ会員の近況報告が行われたほか、京都・大原三千院の観光が雨天中止となったため、会員らで「今後のゴム機械メーカーについて」などのテーマで議論がなされました。

開会の辞を述べる山中副会長

　総会は玉置会計(小松原代表取締役社長）の司会進行で進められ、山中亨副会長（ミクロ電子代表取締役社長）が開会の辞を述べました。
　冒頭のあいさつで、髙木会長（関西ロール代表取締役社長）は「ＪＲＭでは、会員の顧客の大半が自動車に関連する企業が多く、自動車を中心としたゴム機械メーカーが集まっている。近況報告で忌憚のない意見交換をしながら、ぜひ明日からの会社の繁栄につなげってほしい」と要望しました。また、「今年は、西日本豪雨をはじめ、関西地区にとっては25年ぶりの強い台風21号や台風24号など天災が起こり、被害を受けた企業もある。このことから、企業はますます予防保全に力を注いでいるが、ゴム機械メーカーも改めて危機管理を徹底していくなくてはいけない」と危機管理の重要性を強調しました。

会員らで近況報告が行われた

　会員の近況報告では、各会員から国内の状況に関しては、上半期の売上が前年と比較して増加した会員が多かったものの、各会員によっては、通期の見通しは受注環境により不透明感が強まっているという意見もありました。その中で「国内の新設はなく、機械のオーバーホールをはじめ修理、更新、メンテナンスサービスなどの需要が増加した」「異業種分野でアプローチをし受注につなげた」「原料の高騰が製造するうえで圧迫している」「テスト機の件数が増えてきた」「メイドインジャパンの機械が求められてきている」などの見方が示されました。
　また、海外動向については「昨年は中国の受注が好調だったが、米中貿易摩擦の影響で中国の受注が落ちている」「インドや中国の引き合いがようやく出始めた」「海外の輸出比率が70％になった」などの海外についての見解も述べられました。
　そのほか、各会員の共通課題として、人材不足が一番多く、次いで納期対応が挙げられていました。
　会員の近況報告終了後「今後のゴム機械メーカーについて」などのテーマで議論された。そのなかで、各会員の機械のメンテナンス状況、ゴム機械のＥＶ化に与える影響など、各会員からの活発な意見交換が行われました。

閉会の辞を述べる石川副会長

　そのほか、会計監査を担当していた鈴木康三氏（元松田製作所代表取締役社長）から、森大作氏（ダイハン代表取締役社長）に変更になりました。
　閉会の辞では、石川原圭副会長（中山商店事業責任者）があいさつしたあと、懇親会を開きました。

懇親会のようす

　次回の総会は２０１９年４月10日に関東地区で計画しています。